【低賃金なのはなぜ?】介護職の給料安すぎる問題|収入を上げるために今やるべきこと

介護職の収入アップの戦略として、「訪問介護パート」×「副業」がおすすめ

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介護職の給料は安すぎる!

介護士の給料を上げろ!

日々、肉体的にも精神的にも酷使し、ご利用者の生活を支えている割に給料が見合っていない、と不満を抱えている介護職の方は少なくありません。

現状では介護職の給料は、全産業平均を大きく下回り、大きく上がることは難しく、その傾向は今後も変わらないと見られています。
その大きなトレンドは変えられませんが、収入アップのために自分でもできることはあります

中でも収入アップの大きな可能性を秘めているのが、「副業」を伸ばしていくことです。

介護職で「安定」した給料を受け取り、その間に副業を育てて「収入の最大化」を狙う──という戦略はバランスの取れたやり方です。
副業を成功させるためには、柔軟に働ける「訪問介護パート」×「副業」の組み合わせが最もおすすめです。

この記事では、介護職の給料の現状とこれからの展望について、未来の収入アップのために今できることを紹介します。

山のごとし
山のごとし

今から準備していくことで、確実に未来を変えることができます!

目次 非表示

介護職の給料は安すぎる?全産業平均より8万円ほど低い現状

職種 平均月給(円) グラフ
航空機操縦士 1,249,000
医師 1,005,600
大学教授 909,000
弁護士 836,700
公認会計士・税理士 668,400
電車運転士 516,000
システムコンサルタント 485,000
高等学校教員 450,000
看護師 344,000
警察官 343,000
会社員(全産業平均) 330,400
介護職員(介護サービスの職業) 253,810
保育士 246,000
飲食物給仕従事者 218,000

出典:厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果」を基に筆者作成


介護職の給料は安すぎると言われますが、実際はどうなのでしょうか。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査」では、令和6年6月の全産業の平均月給は33万円でした。
同じく厚生労働省の「令和6年度介護従事者処遇状況等調査」では令和6年9月の介護職員の月給は25.4万円でした。

この大きな賃金格差は、介護職の人材不足や離職率の高さにつながっており、業界全体の課題として深刻に受け止められています。

※ここでいう月給は、月々の基本給、各種手当などを合計したもので、ボーナスは含まない。

出典:

家族を養うのに十分な水準とは言えない

介護士の月給は、全産業平均より約8万円低い結果となっており、手取りで見ると約20万円前後となります。
現場からは、給料が労働の重さに見合わないという声も多く、「介護の給料上げろ」と不満を持っている人も少なくありません。

私も20年以上介護の仕事をしていますが、この給与水準では家族を養うのはなかなか厳しいと感じています。
正社員として務めることをおすすめしづらい理由の一つです。

山のごとし
山のごとし

だからこそ、収入については戦略を持つことが必要だと感じています。

良い介護をしたとしても報酬は変わらない

介護保険の報酬は一律で決まっているので、付加価値が高い介護をしたとしても報酬は変わりません。

  • 仕事量の多い現場と、そうでもない現場
  • あまり手のかからないご利用者と、大変なご利用者
  • とても気の回る介護士の仕事と、そうでない仕事

自分が良い仕事をして価値を感じてもらったとしても、報酬に反映されることはない──そういう面も介護士の不満につながっています。

実際に職務内容と給料は見合っているのか:もっと給料は上がるべき

介護職のキツいところ

介護職は高度な専門性や命を預かる責任、重労働を伴うのにもかかわらず、賃金が全産業平均より低い水準にとどまり、給与面では十分に見合っているとは言えない状況です。これが人材不足や離職率の高さにもつながっています。

特に特別養護老人ホームでの勤務や、訪問介護のサービス提供責任者などは、肉体的・精神的にハードな場合があります。
ですが、仕事の大変さの感じ方はさまざまで、

  • 施設介護か、自宅訪問か
  • ご利用者の状態、性質が難しいかどうか
  • 働く本人の適性が合っているか

など環境や適正によってかなり変わってきます。
それによって、賃金が見合っていると感じるか割に合わないと感じるかも意見が違ってくるでしょう。

ですが、昨今のインフレにより実質賃金は低下しており、実際に使えるお金は減っています。
そう考えると、給与水準はもっと高くなければいけないと思います。

山のごとし
山のごとし

私は訪問介護をやってきて、パートの時は賃金が見合っていると感じていましたが、サービス提供責任者はやや不遇になりがちだと感じています。

介護職の給料が上がらない理由

介護職の給料の先行き

介護職の給料は少しずつ上がっていますが、介護報酬制度の仕組みを見ると大きく上がることは望みにくい状況です。
それは今後も続いていくと見られます。

介護報酬をいくらにするかは、国が決めるため

介護報酬、つまり介護サービスに対する国からの支払いは、政府や自治体により単価が決められています
そのため、介護職の人件費はこの報酬の範囲内で支払われることになり、事業者が自由に給料を上げる余地は非常に限られています。
さらに、介護報酬自体は数年に一度しか改定されず、改定幅も大きくないため、給与改善のスピードも緩やかです。

山のごとし
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訪問介護の基本報酬は2024年度(令和6年度)の介護報酬改定では、約2%引き下げられるマイナス改定でした。

事業所の経営状況は「ギリギリ」

介護事業は全体的に利益が出にくい構造にあり、多くの事業所が収支の維持に苦慮している状況です。

「令和5年介護事業経営実態調査の概要」によると、令和4年度決算(令和5年5月調査)ではほとんどの介護サービスにおいて、平均利益率(税引前収支差率)は数パーセント台と非常に低い水準にとどまっています。
これは、事業活動から得られる利益が少なく、経営が「収支ギリギリ」の状況にあることを示唆しています。

特に介護老人保健施設、短期入所生活介護、認知症対応型共同生活介護、小規模多機能型居宅介護といったサービスでは、約2割近い事業所が赤字経営に陥っており、特定のサービス分野で深刻な経営課題を抱える事業所が多い状況です。

そんな全体的に厳しい経営状況の中で、訪問介護は平均利益率が7%程度あり、比較的安定した収益を上げているサービスの一つと言えます。

出典:厚生労働省「令和5年度介護事業経営概況調査

給料を上げなくても成立してしまう構造がある

高齢者人口の急増による需要拡大により、2025年には日本の介護職員の必要数は約243万人、実際に働く職員数は約211万人で、約32万人不足すると見込まれています。

慢性的な人手不足ですが、資格が不要な職種も多く、就職希望者が一定数いるため、給与を大幅に上げなくても採用が可能な状態です。
非正規雇用の割合も高く、賃金改善が進みにくい構造がある結果、給与が大幅には上がりづらくなっています。

出典:厚生労働省「第8期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について

介護の仕事に対する評価が低い

介護職の仕事には高度な専門性や大きな責任が伴いますが、それが十分に社会や給与面で評価されていない現状があります。

無資格や未経験でも参入できる職種が多いことから、「誰にでもできる仕事」という社会的な誤解や低評価が根強く、専門性の高さが正しく認識されていません。

全産業の平均賃金と介護職の差額は広がっており、責任や負担に対して十分な賃金評価がなされていない現状が明らかです。

これらの評価不足、さらに制度上の制限もあることで、介護職の賃金は低いままとなり、人材確保や定着、サービスの質向上にとっても大きな課題となっています。

低賃金は、安定の裏返し

介護保険制度の安定維持のため、国は介護報酬をコントロールしています。
それはつまり介護の仕事が「安定している」ということを意味しています

一方、財源には限りがあるため、制度の持続性(=財政の健全性)を重視して「急激な報酬引上げや事業所ごとの自由な価格設定」は認められていません。
そのため、労働負担や専門性が高まっても賃金(介護職員給与)水準の急上昇は難しく、結果的に「安定」しているが「低賃金になりやすい側面があります。

山のごとし
山のごとし

私の事業所はコロナ禍でも経営的にはほぼダメージ無しだったので、安定しているのは間違いないですが…

もう少し水準は上がるべきだと思います

今後の介護職の給料はどうなる?これまでの改定の歴史とこれから

年度 改定率・加算率 主な改定理由・処遇改善の内容
2000年 介護保険制度開始、基本報酬設定 介護保険制度施行により3年ごとに介護報酬改定。
2003年 -2.3%(介護報酬全体) 財政健全化による大幅報酬引き下げ。
2006年 -0.5%程度 介護保険法改正反映、予防給付強化、地域密着型サービス創設、医療連携推進。
2009年 +3.0%(介護報酬全体) 人材不足対策として報酬引き上げ、処遇改善の基盤作り開始。
2012年 約0% 地域包括ケアシステム推進、24時間対応、認知症ケア強化。軽度者向けサービス調整。
2015年 全体-2.27%、処遇改善加算Ⅰ約1.65%(最大) 介護職員処遇改善加算新設。最大加算率は介護報酬の約1.65%。賃金改善計画の義務化、キャリアパス要件導入で賃金アップを制度的に後押し。
2017年 +1.14%(介護報酬全体)、処遇改善加算拡充(最大13.7% 処遇改善加算の要件強化、質の高いケア推進。
2018年 +0.54% 地域包括ケアシステム推進に伴うサービス見直し。
2019年 特定処遇改善加算新設(加算率約0.7〜1.2% 経験豊富な介護福祉士の賃金重点改善新設。
2021年 +0.7% 医療・介護連携強化、効率化・質向上。
2022年 ベースアップ等支援加算新設(最大2.4% 介護職員の賃金ベースアップ推進のため新たな加算創設。
2023年 +1.59%(介護報酬全体) 処遇改善加算の一本化準備期。制度複雑化解消と賃金改善効果強化目指す。
2024年 処遇改善加算、特定処遇改善加算、ベースアップ支援加算の一本化(最大24.5%まで加算率引き上げ) 介護職員等処遇改善加算として3加算を一本化。事務負担軽減と柔軟な配分、賃金改善効果アップ狙う。

これまでの介護報酬の歴史は、経済・社会情勢に合わせて微増や微減を調整しながら全体的には上昇傾向にあります。
ただし、財政の持続可能性も考慮しながら調整がなされるため、引き続き微増微減を繰り返しつつ、徐々に上がる緩やかな増加傾向が続くと見られています

今後の介護報酬については、政府による「骨太の方針2025」において、昨今の物価上昇や賃金高騰への対応として、経済・物価動向に応じた上乗せ分も加算する方針が明記されています。これにより、現場で働く職員の賃上げと経営の安定を両立させようとする意図が示されています。

山のごとし
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多少上がる程度で、給料の大幅上昇は望めなさそうです…

介護職で働いていて給料が低いと感じたら確認したいこと

介護の仕事はやりがいが大きい一方で、「思ったより給料が少ない」と感じる人も少なくありません。
しかし、その理由は単に「業界全体が低いから」だけではなく、職場の給与体系や労働環境、加算制度の活用状況などによって大きく差が出ることがあります。
ここでは、給料が低いと感じたときに見直したいポイントと、改善のための具体的なチェック方法を紹介します。

給与体系をチェック

  • 基本給が極端に低くないか
    基本給は毎月の給与だけでなく賞与(ボーナス)の計算基準にもなります。基本給が低いと賞与額も抑えられてしまうため、総収入に大きな影響を与えます。
  • 各種手当が適切に支給されているか
    夜勤手当、資格手当、通勤手当などがきちんと支給されているか確認しましょう。事業所によっては、本来もらえるはずの手当が十分に反映されていない場合もあります。
  • 昇給の仕組みと実績があるか
    「昇給あり」と求人に書いてあっても、実際に何年勤務してどのくらい上がるのかは事業所次第です。過去の昇給実績を確認しておくことが安心につながります。
  • 残業代が正しく支払われているか
    介護現場はシフト制で忙しいことも多く、残業が発生しがちです。働いた分の残業代が正しく支払われているかは必ずチェックしましょう。
  • 処遇改善加算を取得し、還元しているか
    国が設けている「介護職員処遇改善加算」は、介護職の賃金を引き上げる目的で支給されています。事業所が加算を取得していない、もしくは職員に十分還元されていない場合、給与に差が出やすくなります。
山のごとし
山のごとし

ブラックな職場ではないか、確認しましょう。

労働環境をチェック

  • 人員配置が基準を満たしているか
    介護施設には配置基準がありますが、人手不足でギリギリの人員で回している職場もあります。その結果、一人にかかる負担が大きくなりがちです。
  • 過剰な労働を強いられていないか
    長時間労働や休日出勤が常態化していないかを見直すことが必要です。給与が多少良くても、心身を削るような労働環境では長続きしません。
  • 休憩や休日が確保されているか
    法律で定められた休憩時間や休日が守られているかも大切なポイントです。十分な休息が取れない環境では、仕事のパフォーマンスも下がってしまいます。
山のごとし
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事故にもつながってしまう危険があるので、要注意です。

転職も視野に入れる

  • 自分が心身ともに潰れてしまわないように
    介護の仕事は社会的に意義のある仕事ですが、自分が壊れてしまっては意味がありません。無理をせず、環境を変えることも前向きな選択肢の一つです。
  • 働きやすい職場は探せばある
    介護業界は慢性的な人手不足のため、多くの求人があります。処遇改善や働きやすさに力を入れている事業所も増えており、選択肢は広がっています。
  • 処遇や環境を比較検討してみる
    給与額だけでなく、手当の有無、勤務体制、休暇制度などを含めて比較しましょう。条件が良い職場に移ることで、大きく状況が改善することもあります。
山のごとし
山のごとし

転職しやすいご時世なので、自分に合う職場を選びましょう。

介護サービス別の収入ランキング

介護サービス種別平均給与(月収)
介護老人福祉施設(特別養護老人ホーム)361,860円
特定施設入居者生活介護(介護付き有料老人ホーム等)361,000円
介護老人保健施設352,900円
訪問介護事業所349,740円
介護医療院330,030円
通所リハビリテーション事業所(デイケア)319,310円
小規模多機能型居宅介護事業所305,220円
認知症対応型共同生活介護事業所(グループホーム)302,010円
通所介護事業所(デイサービス)294,440円

出典:厚生労働省「令和6年度介護従事者処遇状況等調査結果

介護サービス別の給料を比較すると、上記のような差がありました。

※ここでいう月給は、月々の基本給、各種手当、ボーナスをを含む総額です。

山のごとし
山のごとし

介護職といっても、施設系と訪問系では働き方が違ってくるので、自分の希望や適性を考慮して選ぶのが重要です。


働き方の比較についてはこちら

👉他の介護職とどう違う?訪問介護 vs 施設介護を徹底比較

介護職の給料を上げるには?今、自分ができる6つの工夫

6つのステップ

これまで見てきたように、介護職の給料は大きく上がることは望めなさそうです。
自分ではどうすることもできない部分なので、私たちは「自分ができること」にフォーカスする必要があります

介護職の給料を上げるために、今できる工夫を6つ紹介します。

①資格を取得する

介護職にはさまざまな資格があり、取得することで手当や給与アップにつながります。例えば、介護福祉士やケアマネジャーの資格は給与に直結するケースが多く、スキルの証明としても評価されます。資格取得は勉強と試験が必要ですが、長期的に見れば安定した賃金アップに役立ちます。

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②キャリアアップする

役職やリーダー職に就くことで、基本給や手当が増える場合があります。施設内でのチームリーダーや主任職、研修の担当など、責任のあるポジションを目指すことで給与だけでなく、キャリア形成にもつながります。

③夜勤を増やす(施設)、割増手当を増やす(訪問)

夜勤手当は給与の重要な上乗せ要素です。夜勤の回数を増やすことで、基本給に加えて手当分の収入を増やせます。ただし、無理なシフトを組むと健康や生活リズムに影響するため、体調管理は必須です。

訪問介護の場合は、事業所により、早朝(〜8:00)、夜間(18:00〜)や土日祝日の割増手当がつく場合があるので、収入を増やす要素になります。

④勤続年数を積み上げる

長く同じ職場で働くことで、勤続年数に応じた昇給や賞与の増加が見込めます。勤続年数は給与体系に反映されることが多く、安定的な収入アップの土台となります。

⑤転職を考える

現在の職場での給与に満足できない場合は、転職も選択肢の一つです。介護業界では人手不足の影響で、処遇改善や手当の充実した職場が増えています。自分に合った環境に移ることで、収入や働きやすさを同時に改善できます。

⑥副業を伸ばしておく

これまで紹介した工夫は、手堅く給料アップにつながりますが、大きく収入を増やすまでには至りません。

山のごとし
山のごとし

そこで私は、長期的な目線で「副業を育てていく」ことをおすすめします。

介護職の強みの一つは、「安定していること」。給料を安定的に受け取りつつ、低賃金を補うために副業に取り掛かるのは、バランスの良い選択です。

資格やスキルを活かした介護関連の仕事や、オンラインでできる仕事など、自分のライフスタイルに合った方法で収入アップを目指せます。ただし、勤務先の規則や健康管理には注意が必要です。

自分から学んで行動していけば、「収入をアップさせる力」は確実に鍛えることができます。
もし、自分の力で稼いでいける状態になったら、人生は劇的に変わるでしょう。

おすすめは「訪問介護パート」×「副業」で収入を最大化!

介護で安定的に給料を得て、その間に副業を伸ばすのはバランスの良い選択。

給料が上がらない理由のところでも説明しましたが、介護職は安定した仕事です。ただし、給料が安すぎる。
この状況を打破する戦略として、介護職に副業を組み合わせる、というのはバランスの良い選択です。

介護職の中でも、私は「訪問介護パート」に副業を合わせるのが最もおすすめです。
副業に、最大限の力を注ぎ込めるからです。

介護職で安定が確保できている分、できれば副業では大きく稼いでいくことが可能なタイプの仕事を選びたいところです。
初期費用が小さく始められる、ウェブ系の副業などが狙い目です。

新しいことをして稼ぐのは時間がかかる

介護職が介護の副業をするのならまだしも、やったことのないWEBデザイナーやプログラミングをやろうと思ったら、ある程度の時間はかかります

その分野では新人なので、まずはスキルを高めていく必要があります
それだけ時間と労力を注ぎ込んでいかねばなりませんが、本業で疲弊し過ぎてしまっては難しくなってしまいます

長期的な目線を持って、副業に最大限に注力するできるような働き方ができるのが理想です。


ダブルワークについてはこちらもご覧ください

👉ダブルワークの穴場!訪問介護パートが意外と両立しやすい5つの理由

訪問介護パートは副業と相性が良い

「訪問介護パート」が副業と相性が良い理由は、柔軟な働き方ができるからです。
時間の融通がきくことと、疲れにくい働き方ができるので、副業にも取り組むことが可能です。

⏰時間の融通がきく

  • 週1日1時間〜どれくらい働くか自由に調整できる
  • 時間帯を自由に選べてスケジュール調整がしやすい
  • 高時給で時間効率が良い

💪疲れにくい

  • 1件1件の時間が短いので、サクサク動けて疲れにくい
  • 単独行動なので人間関係のストレスが少なく、気楽に働ける
山のごとし
山のごとし

単独行動で気楽に働けるところは、訪問介護の大きな魅力です。

訪問介護の給料の具体的なシミュレーションはこちら

👉どれくらい稼げる?訪問介護パートの月収・手当を公開!

副業への挑戦は、挫折しても得るものが大きい

実は私も、介護以外の収入源を持ちたいという思いと、自分だけの力で稼いでみたいという思いから、副業でアフィリエイトブログを始めたことがあります。
その時は3ヶ月ほどで挫折し、撃沈しました。そう甘くはありません。

でも、挫折したなりに「何がいけなかったか」分かったことがありました。
そのまま数年間、稼げるイメージが持てず副業からは遠ざかっていましたが、頭の中ではずっと考えていました。

あるとき、ふと、「こういう形なら自分にもできるかもしれない」と思いつきブログを新しく立ち上げました。
前回と違うのは、「できそうなイメージがある」ということです。
これは一度やってみたからこその経験です。

山のごとし
山のごとし

前回よりも、確実に「自分の力で稼げるかも!」という手応えがあります。

これが大事なことだと思います。

そして、もし副業が何もうまくいかず諦めたとしても、失うものはあまりありません。
介護職は続けられますし、たくさんの経験が残る分、プラスです。

もしまたうまくいかなくても、私は稼げるまで次の副業にチャレンジするでしょう。

【私の副業チャレンジ】4ヶ月経過地点

この介護ブログは、初めて4ヶ月を経過しました。
収益はまだありません。コツコツと記事を積み上げている段階です。

試行錯誤しながら、少しずつ「どういうことをすれば良いのか」が掴めてきました。
空いている時間はほぼこのブログに使っています。

この経過は、また更新していきたいと思います。

副業が育てば、収入は増えて選択肢は広がる

副業が伸びていくのには時間がかかります。
ただ、副業が育てば将来的に介護の収入以上に稼げる可能性があります。

その時は、余裕を持って介護の仕事を続けることもできますし、副業に全集中して本業にしてしまうのも良いでしょう。
自分で稼ぐ力があれば選択肢が広がり、人生に余裕ができます

筋トレと同じように、正しい方向性で努力すれば、確実に力は付いていきます。
明るい未来に向かって、今から行動していきましょう。

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介護職で培ったスキルが活きそうな、収入アップできる転職先

介護からの転職

介護職で身につけるスキルは、実は他業種でも評価されやすいものです。観察力・危機管理能力・高いコミュニケーション力・チーム連携などは、専門職や一般企業でも十分通用します。収入アップを視野に入れるなら、転職も候補になります。

1. 介護支援専門員(ケアマネジャー)

  • 平均年収:約400〜500万円(地域差あり)
  • 介護サービスの計画を作成する専門職。体力的な負担が少なく、給与水準は現場介護よりも高め。
  • 国家資格であるため安定性が高く、キャリアアップの代表的な選択肢。

2. 福祉用具専門相談員・医療関連営業職

  • 平均年収:約400〜550万円
  • 介護現場での知識を活かし、利用者や家族に最適な福祉用具を提案する仕事。
  • 営業要素があるため、実績に応じてインセンティブが付与される企業も多く、年収アップの可能性大。

3. 教育・研修分野(介護講師、人材育成担当)

  • 平均年収:約400〜600万円(企業や団体による差が大きい)
  • 介護福祉士や実務者研修の講師として教育機関で活躍。
  • 企業の人事や研修担当として転職するケースもあり、マネジメント経験や教育力が評価されやすい。

4. 一般企業の人事・カスタマーサポート職

  • 平均年収:約450〜600万円(業界や企業規模による)
  • 介護職で培った「傾聴力」「トラブル対応力」は人事や顧客対応の場で高く評価される。
  • 特に医療・介護系企業のバックオフィスでは、現場経験を持つ人材は即戦力として重宝される。

5. 公務員・福祉行政職

  • 平均年収:約500〜650万円(自治体職員の給与水準)
  • 市区町村の福祉課や高齢者支援課で、介護制度や福祉政策に携わる仕事。
  • 安定した待遇と福利厚生があり、長期的に高収入と安心を得られる選択肢。

まとめ

介護職からの転職は「同じ福祉分野の専門職」だけでなく、「企業や行政でのキャリア」につなげることで、年収500万円以上のキャリアパスが十分に開けます。体力的負担を軽減しながら、これまで培った経験を活かせる道を選ぶことで、収入アップと働きやすさの両立が可能です。

まとめ:メガトレンドを押さえて、未来に備えよう

50代介護職がモチベーションを保つポイント

「介護職の給料は安すぎる」、「なぜ、低賃金なの?」
こうした思いを抱えるのはあなただけではなく、多くの介護職の方も同じです。

この記事では、

  • 介護職の給料が全産業平均よりも低いこと
  • 介護の給料が上がりにくい構造になっていること
  • これからも給料の大幅上昇は望めそうにないこと

を見てきました。
このメガトレンドは押さえておく必要があります。

その上で、収入を増やすためにやるべきことは、「自分のできること」にフォーカスすることです。
私のおすすめは、介護「安定」して給料を受け取り、その間に副業で稼ぐ力を養っていくことです。

副業は、検索すれば良い情報がたくさん出ています。(高額な情報商材には要注意!)
副業で稼ぐには時間がかかるので、成功確率を上げるためにも時間と労力をたくさん注ぎ込める態勢作りが重要です。

訪問介護パートという働き方なら、無理なく働けて副業に注力できるでしょう。
未来に笑えるように、今を有効に活用しましょう!

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